幅広い知識を持つ内科医はもとより、精神科医・脳外科医など様々な専門科の産業医経験を持つ医師が在籍しています。また、日本産業衛生学会認定資格など、各種専門資格を有する保健師・看護師が従事し、産業医と連携して企業の健康課題の解決をお手伝いいたします。

01産業保健サービス

内容

労働安全衛生法に基づく産業医業務（衛生委員会への参加、職場巡視、健診結果の判定や保健指導、高ストレス者との面接指導、休復職面談など）の受託を通じて、企業の健康管理体制を支援します。

特長

産業医が保健師・看護師・その他専門職・事務職などと連携して、人事部門の皆様が担う様々な業務を円滑に進めていくために、チームでサポートします。また、通常の産業医の受託のみならず、精神科専門医（メンタル産業医）やメンタルヘルス分野で実績のある産業医が、メンタルヘルス分野に特化した各種アドバイス・サポートも行います。

02健康情報運用システム（カラダとココロの健康カルテ）

内容

従業員様の健康情報（健診結果、就業判定結果、面談・指導履歴、産業医意見書、長時間残業の面談記録、診断書など）を一元管理することができます。

特長

異動などで勤務地に変更があった先でも統一基準で継続した健康管理が可能です。その他にもヒューマンエラーの低減、健康課題の可視化にも役立てることができます。また、役割に応じた閲覧権限設定により適切な情報管理を行うことができます。

03船員向け産業医への産業保健支援

内容

船員法改正により、常時50人以上の船員を使用する船舶所有者に対し、船員の健康管理等を行う産業医の選任が義務つけられました。陸上業務と同様に、船員向けの産業医業務を行います。

特長

船員を対象とした産業医業務 ・ストレスチェックを、リモート対応を前提としてコンパクトな基本サービスのご提供とあわせ、各種有償オプションサービスをご用意しています。サービスを追加することにより様々な産業保健のニーズに対応できる構成としています。

04小規模事業場（50名未満）への産業保健支援

内容

50名未満の事業場では産業医の選任義務はありませんが、健康診断実施後の事後措置対応の必要はあります。
従業員様の健康管理充実をご検討されている企業様向けに、健診結果の判定や、人事ご担当者様からのご相談などを保健師が中心となって承ります。

特長

保健師によるコンサルテーションで従業員様の健康管理の拡充が図れます。
遠隔対応においてオンラインツールを活用することで、当社の産業保健サービスを廉価で提供することが可能になりました。

健康管理室運営業務

産業医と連携して、産業保健分野の経験豊富な保健師・看護師が健康管理室の立ち上げ・運営を受託実施します。運営後もお客様のニーズを勘案して、随時実施内容を見直しながらサービスをご提供します。

健診情報運用システムを用いた一元管理

独自開発したデータベースを用いた健康管理サービスをご提供します。健診結果・産業医の意見書など、事業主として従業員の健康管理に必要な情報についてデータベース管理を行うことで、以下のことを実現します。

1. 受診機関ごとに異なる健診データの判定を統一基準に基づいてデータ化
2. 健康診断の事後措置や就業可否の判断などの基準を統一
3. 健診結果の経年変化や就業可否情報の閲覧
4. 個人カルテの管理
5. 未受診者や面談対象者などの抽出

ストレスチェック後の面談

ストレスの影響は、心だけでなく体や行動にもあらわれます。 医師・保健師などが「ストレスチェック」と「健康診断」の結果を確認し、その両面からアプローチして面談を行うことで、早期にメンタル不調者を発見して適切な対応を行い、職場における心の健康づくりをサポートします（本人の同意が前提）。弊社EAPサービスとの連携も可能です。

• 「対象者とのフォロー結果を人事、上司と連携してくれるので休復職の流れがスムーズになり、人事部門の負担が減った」
• 「メンタル不調を抱えた従業員の就労可否の判断を、労務リスクという観点から産業医のアドバイスを頂けるようになり助かっている」
• 「産業医や保健師が電話面談や受診勧奨のレターなど事後フォローをしてくれることで、社員の健康に対する意識も変わり、二次検査の受診率も向上してきた」
• 「保健師による健康セミナーが好評だったため、次年度も開催してほしい」
• 「季節性の感染症の流行や熱中症など、その時々の状況に合った各種情報提供が非常にありがたく、助かっている」