産業保健支援サービス

導入事例 1業種：協同組合
保健師の定例訪問により、従業員が健康相談をしやすい環境づくりと
人事様と連携した健康課題への早期対応を可能に。

• サービス導入前のお客様の課題

  従業員の身体の健康保持・増進と、職場環境をより一層改善すること。

• 導入いただいたTMSサービス

  産業保健支援サービス（産業医・保健師）、ストレスチェック、メディカルコールサービス

• 上記サービスをお選びいただいた背景

  お客様は、各地に事業拠点があるため、従業員の健診フォロー体制含め健康管理が統一されていないという課題をお持ちでした。事業所の健診フォロー体制をご提案した際に、産業医と保健師間の情報共有・連携が必要であることをご認識いただき、産業医の選任に加えて、保健師の訪問サービスをご採用いただきました。

• サービス導入成果

  産業医、保健師による体制構築で、健診フォローの統一基準化が実現できたことのほか、保健師が定例訪問することで、従業員の方々が健康相談をしやすい環境ができました。また、人事部署との連携も取りやすいため、早く対策が取れるようになっています。メンタルサポートでは、臨床心理士によるストレスチェック後の報告会を実施しているので、具体的な職場環境の改善のヒントが得られています。これらの多くの情報をもとにして、産業医、保健師との共有もしっかり行い、効果的な面談実施などが叶っています。

導入事例 2業種：建設業
従業員の心と身体の健康保持・増進のため
産業医や臨床心理士がカウンセリングを実施。

• サービス導入前のお客様の課題

  従業員の心と身体の健康保持・増進の体制構築をすること。

• 導入いただいたTMSサービス

  産業保健支援サービス（産業医）、ストレスチェック、カウンセリング（臨床心理士）

• 上記サービスをお選びいただいた背景

  当社にとって、従業員は最も大事な財産であるとの想いがありました。心と身体という専門分野を産業医と臨床心理士に相談することにより、健診やストレスチェックの結果を従業員の健康保持・増進への活用や職場環境改善につなげられる点を評価して導入しました。

健康保持増進サービス

導入事例 1業種：不動産販売会社
会員向けに24時間365日体制の電話医療健康相談サービスを提供。
幅広いサービスのアピールで他社との差異化を実現。

• サービス導入前のお客様の課題

  会員顧客向けサービスの拡充を図ること。

• 導入いただいたTMSサービス

  電話医療健康相談サービス（予約制専門医相談を含む）

• 上記サービスをお選びいただいた背景

  看護師などの医療職が24時間365日体制で応対し、医療機関案内から予約制専門医相談まで幅広いサービスの利用が可能であることを魅力に感じていただきました。引っ越したばかりで医療機関の情報に乏しいお客様などに、一般的な医療機関だけでなく、救急や夜間診療が可能な医療機関の情報を提供することもでき、子育て世代や転入者の利便性向上につながるというご評価が決め手になりました。

• サービス導入成果

  自社物件の販促ツールの１つとして活用しておられます。他の会員向けサービスとあわせてお客様にご案内することで、幅広いサービス提供のアピールが可能であり、新しい優位性をもって他社との差異化をはかることにつながりました。

導入事例 2業種：食品・飲料メーカー
導入の決め手は、女性社員が気軽に相談できる「女性専用健康相談窓口」。
福利厚生サービスの充実で、従業員からの信頼を獲得。

• サービス導入前のお客様の課題

  従業員の健康管理体制を整えること。

• 導入いただいたTMSサービス

  電話医療健康相談サービス（女性専用健康相談を含む）

• 上記サービスをお選びいただいた背景

  従業員に女性が多いことから、女性が安心して働ける職場を目指しておられ、その一環としてサービス導入をご検討されていました。女性が気軽に相談できる「女性専用健康相談の窓口」のご提供により、従業員が自社で働くことの満足感につながると評価があり、お選びいただきました。

• サービス導入成果

  福利厚生サービスとして、従業員の安心感につながっています。社内で実施した満足度調査でも「自分たちのことを大切に思ってくれている」などの声が集まっており、従業員との信頼構築にも役立っています。また、医療に関する他の福利厚生サービスもあわせてご案内することで、従業員の利便性も向上しました。

導入事例 3業種：小売業
社内の健康経営推進のため、社員全員で健康推進に取組めるサービスを提案。
健康意識の向上と、職場コミュニケーションの活性化が実現。

• サービス導入前のお客様の課題

  健康経営を社内で推進するにあたり、具体的なアクションを決められずにいた。

• 導入いただいたTMSサービス

  健康チャレンジキャンペーン

• 上記サービスをお選びいただいた背景

  具体的な健康増進の課題として、職場のコミュニケーション改善やインフルエンザの罹患予防がありました。いずれの対策にもつながるコースをはじめ、全社員で健康増進に取組めるサービス内容を評価いただき、導入に至りました。

• サービス導入成果

  「従業員あいさつコース」「手洗いうがいコース」を推奨コースとし、400名の従業員様対象にキャンペーンを開始しました。参加そのものが容易なこと、進捗管理による盛り上げなどにより、多くの参加が得られ（参加率80%以上）、健康意識や手洗いうがいの定着、あいさつによる職場コミュニケーションの活性化につながりました。

導入事例 4業種：健康保険組合
健康保険被扶養者の健康診断受診率向上をねらい、
LINEを通じた被扶養者との接点を構築。

• サービス導入前のお客様の課題

  被扶養者の健康診断の受診率を向上させること。

• 導入いただいたTMSサービス

  健康エール

• 上記サービスをお選びいただいた背景

  被扶養者への保険事業に関する案内が適切に届けられず、中でも健康診断の受診率が低迷していた健保組合様において、LINEを通じた被扶養者との新たな接点が築けるサービス内容が決め手となり、導入いただきました。

• サービス導入成果

  被扶養者への健康診断の案内や健保だよりなど、各種媒体に本サービス登録の導線（QRコード等）を掲載しました。結果、健診受診者を中心に多くの被扶養者にサービス登録いただくこととなり、健保からのご案内がお届けしやすい環境が整いつつあります。

メンタルヘルス支援サービス

導入事例 1業種：サービス業
メンタルヘルス不調のケアに精通する臨床心理士が定期訪問。
メンタルヘルスケアのための体制づくりから、
休復職者支援に至るまでの一貫した対応により、再休職の抑制につながった。

• サービス導入前のお客様の課題

  産業医の先生が精神科は専門外であるため、メンタルヘルス不調者やメンタルヘルス不調を起因とする休職者の対応が行き届かず、休職者や再休職者が増加傾向にあった。

• 導入いただいたTMSサービス

  ストレスチェック〔職業性ストレス簡易調査票（57問）〕、カウンセリング（相談窓口：家族含む）、休復職者対応・休復職者支援サービス〔臨床心理士による3ヶ月に1回の定期訪問/ご担当部署へのコンサルテーション/衛生委員会への参加/臨床心理士による個別面談（メンタルヘルス不調者、休職者や復職者に対して）〕

• 上記サービスをお選びいただいた背景

  メンタルヘルス不調者の休職に際し、休職中だけでなく、休職前の段階から、本人をはじめ上司など各関係者がその対応について相談ができること、休職から復職、復職後に至るまで一貫したサービスを受けられるというポイントを評価いただき、サービスの導入に至りました。

• サービス導入成果

  社内のメンタルヘルス体制整備が進み、休職者や復職者へ十分な対応ができるようになり、メンタルヘルス不調を再発する従業員が減りました。また、心配事が多い時にカウンセリング（相談窓口）が利用できること、ストレスチェックの結果を活用してメンタルヘルス不調者を増やさないことなど、全社的な予防的取組みの実施につながりました。

導入事例 2業種：製造業
ストレスチェックの実施結果を有効活用し、組織課題を明確化。
実施結果の管理職へのフィードバックで安全配慮義務の意識が向上。

• サービス導入前のお客様の課題

  健康経営を推進しつつも､ストレスチェックの実施結果の活用が不足していた。

• 導入いただいたTMSサービス

  ストレスチェック〔職業性ストレス簡易調査票（57問）＋新職業性ストレス簡易調査票(23問)＋任意独自アンケート（プレゼンティーイズムの確認含む）〕、カウンセリング、ストレスチェック実施結果フィードバック研修（＋ラインケア研修）、ラインケア研修

• 上記サービスをお選びいただいた背景

  健康経営を推進するためにストレスチェック実施結果の有効活用を考え、段階的に取り組み内容を増やしていきました。産業保健分野の経験が豊富な臨床心理士からの提言に評価をいただき、当社サービスの有用性を感じていただいての導入でした。

• サービス導入成果

  新職業性ストレス簡易調査票を加えることで、より詳細に組織の課題が見えてきました。その結果を管理職に理解していただくための活動（実施結果フィードバック研修）を続けることにより、安全配慮義務の意識が広まったことも効果の一つとしてとらえていただいています。今後、経年で課題が見られる部署に対する職場環境改善に向けた活動を始める予定です。

医療･介護のリスクマネジメント

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