To Be a Good Company

WEBセミナーレポート:『今の時代、人事が知るべき新入社員のこころのトリセツ~仕事とは何かをわかってもらうために~』を実施しました

WEBセミナーレポート 2023年6月22日実施

今の時代、人事が知るべき
新入社員のこころのトリセツ
~仕事とは何かをわかってもらうために~

 

 

 コロナ禍を経て新しい日常が戻りつつある中で、昨今、新入社員や若手社員の早期離職やメンタルヘルス上の問題に悩んでいるというお客様のお声をいただくことが増えてまいりました。
 本セミナーでは、そのような皆様のお声に応えるべく、企業のメンタルヘルス対策における多数のご相談事例を担当、ご支援してきた弊社臨床心理士が講師を務め、新入社員や若手社員の早期退職やメンタルダウンの背景・傾向についての考察と具体的な対処事例などについて解説いたしました!

 

<セミナー概要>

●若手社員の早期退職やメンタルダウンの背景にある不適切な仕事観とは?
●理解すべき現実的で適切な仕事観とは?
●仕事を通じて成長するために知っておきたいこと
●ストレスの効用とは?(ストレスがなさ過ぎる状態も困った事態に)
●先行き不透明な時代におけるキャリアビジョンとは?

 

<参加者アンケート結果抜粋>

■セミナー総合満足度(5段階評価)

 

(4.33)

 

■参加後の感想Top3

第一位:若手社員のメンタルヘルス対策に役立つ内容だった
第二位:自社の現場の管理職層にも共有したい内容だった
第三位:世代間のコミュニケーションギャップを見直すきっかけとなった

 

■その他、セミナー受講後の参加者の皆様からのご感想(抜粋)

●大変にわかりやすく、ためになった。どうしても過保護になりがちなメンタルヘルスについて「セルフケアありき」の言葉が大変響いた。
●新入社員が社会と学生の間で感じる差を具体的にイメージする事ができた。
●新入社員の物事の考え方(価値観)やコミュニケーションの取り方など、大変参考になりました。
●現在の若手社員の考え方を改めて知る事が出来た良い機会であったと感じます。本日お聞きした事を踏まえて、今後の採用活動、社員の育成を行って参りまたいと思います。
●現在の若手の傾向や、必要なインプットについてわかりやすく解説があり大変役にたちました。新入社員向けの研修・育成にも役立てていきたいと思います。
●新卒スタッフと自分やスタッフの日々のコミュケーション等を思い浮かべながら参加し、まずは自身から見直すところがありとてもためになりました。
●社会会社ルールを理解しないと無駄にストレスをためてしまうというポイントは若手だけでなくベテランでも当てはまると思いました。組織で働くうえでのルールは全員が理解しておきたい点です。ありがとうございました。
●とても充実した内容で勉強になりました。キャリア形成の話については、弊社の管理職にも共有したいと思いました。
●「なぜ」「どうして」と言うことは必要ではありますが、一方で言い訳ととらえられる管理職も多くそこのギャップも埋める必要があると思いました。
●普段業務をしていて「あるある」と思う内容が多く、その要因・対応方法の気づきが得られる研修でとても良かった。社内の管理監督者にも受けていただきたい内容であると感じた。

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 2022年10月に厚生労働省が発表した『新規学卒就職者の離職状況(対象:2019年3月卒業者)』(https://www.mhlw.go.jp/stf/houdou/0000177553_00005.html)によれば、就職後3年以内の離職率は、新規高卒就職者が35.9%(前年度と比較して1.0ポイント低下)、新規大学卒就職者が31.5%(同0.3ポイント上昇)となったそうです。
 前年度との比較では一見、新規大卒就職者の3年以内離職率が増加傾向にある印象を受けますが、上記発表資料で経年結果を確認すると、実は数値が大きく変化していないことが分かります。特に新規大卒就職者においては直近10年は30%程度で推移しており、2000年~2010年代などの離職率は35%~36%と、現在よりむしろ高かったことが分かります。つまり、若手の離職率が上がり続けているという事実は無いのです。
 しかしながら、若手社員の早期離職やその前段階となるメンタルヘルス不調についてお悩みの方が増えている背景には、その要因や背景が以前よりも読み解きづらくなった、つまり、世代間ギャップが職場の中で顕在化しているのではないかということが示唆されます。
 弊社では、職場のメンタルヘルスケアに精通した臨床心理士が講師となり、世代間ギャップを埋め、若手社員と管理職層が相互にコミュニケーションを取りやすくするためのメンタルヘルスセミナーを提供しております。職場の心理的安全性を高め、人材の定着や組織の活性化へと繋げる取組みとして、ぜひ弊社ソリューションをご活用いただけますと幸いです。

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